事業計画

『令和３年度活動総括』

指導者協議会事業はコロナ自粛の継続から、昨年の１１月に東京都、東京都障害者スポーツ協会との共催事業「リ・スタート」研修会から徐々に再開しましたが、第６波の影響で多くが「オンライン研修」となりました。以下に今年度の主な動きを総括します。

急遽、書面評決とし、３１２７名へ発送。７８１名から回答を得ることができました。

指導者協議会として「ＺＯＯＭ」のライセンスを購入し、２回の試行を実施し、全理事の参加が可能になり、理事会を開催。

理事会同様、オンラインでの開催を行いました。また、書面総会時に部会員を募ったところ７名の方から、ご協力の回答を得ることができましたが、実際の活動が無く、新年度から部会員として、一緒に活動をして頂く予定です。

（１）ホームページのリニューアル

（２）フェイスブックによる情報発信

（３）Ｓ＆Ｓシステムの稼働都、スポーツ協会、指導者協議会の三者共催事業として、今年度からネットによる活動協力、研修会などの情報提供及び申し込み手続きの一貫した流れが整い、現在８００名を超える指導員が登録しています。

（４）パラリンピックの好影響を最大限に生かせるような指導員の活動を都、スポーツ協会とともに後押しする。区市町村単位での地域活動の支援を強化する。

昨年度に引き続き、コロナ渦により年度前半は活動が全くできない状況が続いたが、ネット活用による研修会や会議のノウハウを学ぶことができ、コロナ後もネット活用による研修会や情報提供が効果的に行える環境が出来上がったと言える。

（１）紙ベース（郵送）による「協力依頼」をＳ＆Ｓ（ネット）活用に段階的に移行する。これにより、迅速な活動の場の提供や個々の得意分野を生かせるマッチングが可能となり、指導者個々に合った活動の場が増える。

（２）指導者協議会のホームページやフェイスブックをより活用し、指導者への情報提供を活発に行う。

（３）コロナ渦に影響されないＺＯＯＭによる理事会、事業部会の開催を継続する。

（１）都のスポーツ振興（行政）１１ブロックの地域割りに基づき、障害者スポーツ地域振興活動の推進に取り組む。

①理事のブロック担当割

②東京都障害者スポーツ協会（以下「都障協」）地域振興部との連携

③東京都スポーツ推進委員協議会及び各ブロック（区市町村所管課）スポーツ推進委員との連携

（２）ブロック地域活動に対する指導者協議会からの財政的支援及び人的支援を地域で活躍する指導員に情報提供を的確に効果的に行う。

（３）都オリパラ局及び都障協主催の地域振興事業に対して積極的な指導者の活用を依頼する。

（４）日本パラスポーツ協会指導者協議会の部会組織に合わせて「地域部会」を「地域・指導部会」と改称し、中級・上級指導者を育成し地域活動のリーダーと位置付ける。